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既存店売上高は前年度比四・五%減で前回調査(○○%減)に比べ一％マイナス幅が拡大。 減収店舗の割合も前回調査(七九・一二%)より大幅に悪化し、八七・一%と九割に迫った。
スーパー・生協の既存店売上高は同三・一%減(前回は三・O%減)。 減収となった店舗の比率は七六・O%(同八一・五%)だった。
専門店の既存店売上高は同二・一二%減(同三・四%減)で大型店売上高百貨店スーパーー・生協伸ぴ率(%)売上高(百万円)店舗数(既存店)伸ぴ率(%)売上高(百万円)底舗数(既存店)三重の5県。 比較的マイナス幅が小さかった。
九八年夏からパソコン市場が息を吹き返し、家電量販店の既存店売上高が同五・O%伸びて専門店全体を底上げした。 半面、ディスカウントストア(DS)の既存店売上高は同七・五%減で、最も落ち込みが大きかった。
M越本店、三OOO億円割り込む上位千店の八割近くが減収となる中、店舗別売上高ランキングは減収幅をどれだけ抑えたかがポイントとなった。 また、閉店セールなど大規模な販促を展開した店舗が順位を急浮上させた。
上位では、M越本店が七年連続で首位を守った。 売上高は前年度比八・一%減の二千八百十七億円で、三千億円の大台を割り込んだ。
二位のＳ百貨店池袋店(前年度比0・三%減)との差は四十三億円。 前回の二百八十二億円から急速に縮まっており、トップの座が揺らいでいる。

前回四位だったT屋東京支店は、七・一%の減収で五位に後退。 前回五位だった阪急百貨店梅田本店(同二・O%減)が四位に浮上した。
Ｔ百貨店池袋本店は四・六%減収で前回の十位から十一位に下がり、代わって0・二%増収だった近鉄百貨店阿倍野本店が九位に入った。 九九年一月に閉鎖したＴ百貨店日本橋店は、閉店セール効果で売上高が前年度比二二・九%増となり、前回の六十七位から五十三位に急Ｊした。
九七年九月にオープンしたジエイア1ル京都Iは、今回初めて通期の売上高が調査対象となり、前回の九十三位から五十四位に躍進。 九七年十月オープンの福岡M越も、前回の百五十八位から六十五位に跳ね上がった。
スーパー首位はＳの「仙台長町」スーパーで最も売上高が大きかったのは、九七年九月にオープンしたＳTHEMAーー仙台長町(百七位)。 前回調査までスーパーで首位だったＤ津田沼店は、八・四%減収で百十三位に後退した。
Ｄ碑文谷店(百五十四位)、ハーパーランド店(百六十五位)、Ｉ堂船橋店(百七十二位)など、スーパーの上位常連店は、いずれも減収で順位を下げた。 専門店では、前回調査と同じDSの多慶屋(四十二位)がトップだった。
家電量販店で最上位に入ったのは、今回もラオツクスのザ・コンピュータ館(八十九位)。 パソコン市場の復活で二・九%の増収だった。
家電量販店は、今回もＢ電器、D、上新電機といった西日本の有力チェーン店が上位を占めたが、Ｋ、Ｙ電機といった北関東の安売り勢力の新店が、上位をうかがう順位に進出しているのが目を引く。 店舗別売上高伸び率は百貨店の一位が二四・九%増の中部近鉄百貨店名古屋店。
九八年三月に専門店ビル「パッセ」に業態転換し、売り上げを伸ばした。 スーパー・生協の一位はJ鈴鹿ベルシティ店。
テナント店と協力して集客効果を高めたほか、地元密着型の商品政策も奏功した。 専門店では、一階を低価格で初心者に人気のあるiMac売り場にしたエイデンのコンブマート大須マルチメディアランドが売上高を三九・五%伸ばし家電量販店のトップに。

駅ピル・専門店ビルでは、各フロアごとに明確なテーマを定め、それに沿ったブランドを徹底して集めた高崎ピブレが一一・五%の伸び率で一位になった。 百貨店、増収わずか泣底百貨店の九八年度の既存店(九七年度と比較可能な二百五十一店舗)売上高は前年度比四・五%減となり、前回調査に比べマイナス幅を一・O％広げた。
消費不振とはいえスーパーなどの他業態と比べて最もマイナス幅が大きく、消費者の百貨店離れを裏付ける結果になった。 売り上げの減少がとまらず、Ｔ百貨店日本橋店が九九年一月末に閉店したのに続き、九九年度に入ってからも七月に福岡Ｔ屋、M越新宿店南館が店を閉めた。
百貨店業界は淘汰の時代に突入しつつある。 売上高上位千店のうち百貨店は二百八十店を占める。
既存店二百五十一店のうち、増収店舗は三十二店で全体の一二・七%にとどまった。 前々回の九六年度調査が五二・一二%、前回の九七年度調査が二0・三%だったのに比べると、その落ち込みぶりが目立つ。
売り上げランキングはM越本店が首位を守ったものの八・一%の大幅な減収。 二位のＳ百貨店池袋店も前年度の四・四%増収から一転して微減となった。
上位二十店のうち増収は、0・二%増の近鉄百貨店阿倍野本店のみ(九七年度期中増床のT屋大阪店は除外)。 T屋東京店が七・一%減、松坂屋名古屋店が六・二%減と、老舗有力応の不振が際立っている。

上位二十店のうちＴ百貨店とD丸の大阪・心斎橋店は二ケタのマイナスとなった。 Ｔ百貨店本店は、日本橋店の閉店セールによる自社競合を不振の原因の一つに挙げている。
D丸の大阪・心斎橋店は建装部門を中心とする外商の不振が響いたという。 両社ともリストラを加速させ、海外事業の撤退や希望退職の募集などを進めているが、最大の課題は基幹店の営業力回復にあるといえる。
百貨店の不振は九九年度に入ってからも続き、日本百貨店協会のまとめによると全国の百貨店売上高は九八年五月以来、九九年六月までで十四カ月連続で前年同月比マイナスとなっている。 マイナス幅は徐々に縮小しているが天候に左右された面も否定できず、「消費が回復したとは言い切れない」(日本百貨店協会)。
また、株高や高所得者を中心とする減税効果などで「宝飾品などの高額商品が九九年の連休明けから売れるようになった」という声も増えたが、「全体を押し上げるほどではない」(小柴和正・I社長)という見方が大勢だ。 九七年度はジェイアール京都Iの開店を筆頭に出店ラッシュといわれたが、九八年度は目立った出店案件はなかった。
しかし、九九年度は四月に阪急百貨店が出資する「グランデユオ」がJR立川駅に出店、さらに二000年春には名古屋にT屋が進出するなど、各地のか百貨店戦争は収まる気配がない。 「百貨店業界の店舗のうち二割は過剰」(Ｔ・T屋社長)といわれるだけに、新規出店は競合する既存店の売り上げを減少させ、百貨店の店舗閉鎖や業態転換を加速させることになりそうだ。
Jが比較的健闘消費低迷下、スーパー・生協の店舗は不振が続き、今回の調査でも既存店の八割近くが前年度実績を割った。 Ｄ、Ｉ堂をはじめ各社が多くの減収店を抱えたが、そのなかではJが比較的健闘。
売上高伸び率ランキング上位に多くの店が名を連ねた。 九七年度と売り上げが比較可能な既存店四百六十七店のうち三百五十五店、七六・O%が減収店。
前回調査より割合は五・五％減ったが依然高い水準だ。 年商百億円以上の基幹店でも既存店百三十六店のうち減収店は九十店、七二・一%に達した。
規模の大小にかかわらず業績が悪化した。 売上高ランキングではＤ津田沼店が八九年度の調査以来の首位の座を九七年九月開業のＳの大型ショッピングセンター(SC)、THEMAーー(ザ・モール)仙台長町(専門店売上高を含む)に奪われた。

既存店売上高上位十店のうち七店が減収という厳しい環境下、前年実績をわずかでも上回ったところは順位を上げた。 主要企業別にみると、Ｄは減収店の割合が七五・五%だった。
基幹店の減収店の割合は八五・二%に達しており、基幹店の不振が目立った。

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